地球にやさしく、暮らしを心地よく
快適かつ経済的な次世代住宅。

東大阪市“初”ZEH-M Oriented&低炭素建築物ダブル認定取得

断熱性能を向上させるとともに、
高効率な設備も豊富に導入し、
大幅な省エネを実現
(省エネ基準比20%以上削減)して
「ZEH-M Oriented」認定を取得。
さらに、「低炭素建築物」の認定も取得し、
地球環境にやさしい住宅性能を実現。
持続可能な社会づくりに貢献できる
レジデンスを創造します。

ZEH

「BELS(ベルス)」による
第三者認証を取得

「BELS(ベルス)」とは、第三者機関によって全ての建築物を対象とした、省エネルギー性能等に関する評価・表示を行う、建築物省エネルギー性能表示制度。本物件は、省エネルギー性能に優れると評価されたマンションです。

省エネ性能ラベル

※1.「ZEH-M Oriented」と「低炭素建築物」のダブル認定取得は東大阪市の新築分譲マンションで初めてとなります。(2024年8月MRC調べ)

ZEH-M Oriented(ゼッチ・マンション・オリエンテッド)とは?

「断熱性能などを大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入によって室内環境の質を維持しながら大幅な省エネルギーを実現させ、かつ、共用部を含むマンション全体での一次エネルギー消費量を20%以上削減※1することを目指したマンション」のことです。

※1.平成28年省エネルギー基準に基づく「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較。

人にも地球にも、やさしい住まい

断熱性の向上、効率的な設置・システムを導入し、
人にも地球にもやさしい暮らしを実現します。

イメージイラストのため実際とは異なります。

Point1 身体に
やさしい
断熱性の向上

夏はすずしく、冬はあたたかく。建物全体の断熱性を向上させることで、
一年を通じて健やかで心地よい室内環境を整えています。

  • 高断熱仕様
    屋根、天井、床に至るまで、断熱材を施しました。より外気の影響を受けにくく、温度ムラのない年中快適な住空間を実現しています。
  • 断熱性の向上による効果
    断熱性能を高め住空間の温度差が小さくなることで、住空間はどこでも心地良さが実現し、ヒートショックのリスク軽減につながります。
※出典:経済産業省ホームページ

高断熱のあたたかい住まいには、さまざまな健康効果が期待できます。

  • 疾病・介護予防に
    効果
    健康寿命を
    4歳延伸
  • 健康診断の
    数値を改善
    身体の悩みを
    低減
  • 冷えを緩和、
    夜間頻尿も減少
    睡眠の質が
    向上
  • 高血圧・動脈硬化などの
    リスク軽減
    医療・介護費を
    軽減
  • 部屋間の
    温度差を低減
    身体活動が
    有意に増加

Point2 家計に
やさしい
高効率な設備・システムの導入

エコジョーズやLED照明など、エネルギーの消費を効率的に抑えながら、
快適なライフスタイルを叶えられる設備・システムを豊富に導入しています。

  • 高効率給湯設備
    参考写真
    様々な暮らしのシーンで快適にお過ごしいただくため、パワフルで湯量豊富な24号省エネ給湯暖房機エコジョーズを採用。
    ※1
  • 照明(LED)
    参考写真
    住戸内の照明器具にLED照明を採用。LED照明は従来の一般電球に比べ、消費電力を約1/8に抑え、さらに寿命の目安は約40,000時間と長寿命。
    ※2
  • 食器洗い乾燥機
    食器を手で洗った場合の約1/7の水量で洗浄。水道代はもちろん、洗剤の量も抑えることができ、経済的で、環境にも優しいタイプです。
    ※3
  • キッチン水栓
    水栓はおいしい水が手軽に使える蛇口一体型浄水器を採用。従来品と比べ、約24%の省エネ効果があります。
    ※4
  • 超節水便器 ECO5便器
    トイレの洗浄水量が従来品に比べて約49%という非常に少ない水量でしっかり洗い流せる、家計と環境にやさしい節水便器です。
    ※5
  • Low-E複層ガラス
    イメージイラスト
    2枚のガラスの間に中空層を設け、断熱効果を発揮。冷暖房の効率を高めて、省エネルギーや結露抑制にも貢献します。
  • 保温浴槽
    参考写真
    断熱風呂フタと高断熱浴槽で温まったお湯を冷めにくくしました。湯温が長持ちするので追い焚きや足し湯が節約でき経済的です。
  • 換気設備
    参考写真
    寒い日の予備暖房や雨の日の洗濯乾燥にも便利。室内に新鮮な空気を取り入れる24時間換気機能付です。
  • 節湯器具
    参考写真
    節水効果を高める手元スイッチ付きのストップシャワーヘッド。手元でシャワーを出したり止めたりできるので、お風呂掃除や髪を洗う時にとても便利です。

※1.居住面積80㎡、3人家族を想定した試算例。※ガス料金は2024年5月時点の大阪ガスの基準単価に調整額を加算※上記掲載の数値につきましては実際と異なる場合がございます。※上記内容は「大阪ガス株式会社」の試算に基づいております。※年間627㎥お使いの場合での試算例です。使用量に応じて一般料金と比べたおトク率は変動します。
※2.白熱電球の消費電力を40W、電球型蛍光灯とLED電球の消費電力を7.5Wとして計算。一日8時間使用したとして、1Kwhあたり25円19銭として計算しています。
※3.【手洗い】10Lのお湯(約40℃)でつけ置き洗いをした後、1本315mL入り164円(税込)<総務省小売物価統計調査調べ>の洗剤を上表標準使用量を使用して洗い、食器1点あたり13.5秒、小物1点あたり5.5秒、毎分6Lの流し湯ですすいだ時。〔日本電機工業会調べ〕(2023年7月現在)<1年間の節約金額の算出基準>水道料金:137円/㎥(税込)、下水道使用料:125円/㎥(税込)〔日本電機工業会調べ〕、電力料金目安単価31円/kWh(税込)【2022年7月改定】〔家電公取協調べ〕、ガス料金(都市ガス):222円/㎥(税込)<自社調べ>、手洗い用洗剤(315ml入り164円(税込))〔日本電機工業会調べ〕(2023年7月現在)毎日2回標準コースで365日使った場合。
※4.CO2排出量約65kg/年 削減(水道代:約1,600円/年 ガス代:約4,900円/年)※2023年7月調べ
※5.〈試算条件〉2023年11月調べ。※消費税率10%で試算しています。●年間使用日数:365日●家族4人(男性2人・女性2人)●大1回/日・人、小3回/日・人(省エネ・防犯住宅推進アプローチブックより)/水道料金=265(税込)円/㎥((一社)日本バルブ工業会より)※従来便器/2001〜2006年商品

Point3 環境に
やさしい
「低炭素建築物」
認定取得

都市の低炭素化の促進に関する法律(エコまち法)に基づく「低炭素建築物」の認定を取得。
住宅ローン控除等における優遇措置を受けることが可能になります。

環境と家計にやさしい暮らしを叶える
「低炭素建築物認定マンション」

「グランアッシュ小阪」は、都市の低炭素化の促進に関する
法律(エコまち法)に基づく「低炭素建築物」の認定を取得しました。
高断熱の仕様や高効率な給湯・節水設備などを採用し、
かけがえない環境と家計にやさしい暮らしを実現します。
住宅ローン控除の借り入れ上限額の積み増しや登録免許税の
税率引き下げの優遇を受けることが可能になります。

二酸化炭素の排出を抑制する、
高断熱仕様・高効率設備
  • 断熱等
    性能等級5
  • 劣化対策
    等級3
  • ガス温水
    床暖房
  • エコ
    ジョーズ
  • Low-E
    複層ガラス

住宅ローンの税制優遇が受けられる
「低炭素建築物認定」

「低炭素建築物」とは?
エコまち法で定める低炭素建築物とは、建築物における生活や活動に伴って発生する二酸化炭素を抑制するための低炭素化に資する措置が講じられている、市街化区域等内に建築される建築物を指します。
  1. 省エネ基準を超える省エネ性能を持つこと。かつ低炭素化に資する措置を講じていること
  2. 都市の低炭素化の促進に関する基本的な方針に照らし合わせて適切であること
  3. 資金計画が適切なものであること

1の省エネ基準を超える省エネルギー性能とは、外皮の断熱性能及び一次エネルギー消費性能について一定以上の性能を有することをいいます。上記1~3のすべてを満たす建築物について、所管行政庁(都道府県、市または区)に認定申請を行うことにより、低炭素建築物としての認定を受けることが可能です。

「低炭素建築物」を受けた建築物の優遇措置
税制の優遇措置の適用を受けられます。

住宅ローン減税の概要について
(令和6年度税制改正後)

※令和8年度以降の入居については未定となっております。

住宅の取得を支援し、その促進を図るため、
住宅及びその敷地となる土地の取得に係る

毎年の住宅ローン残高の0.7%を最大13年間、所得税から控除する制度

(所得税から控除しきれない場合、
翌年の住民税からも一部控除)

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※1.宅地建物取引業者により一定の増改築等が行われた一定の住居用家屋。
※2.省エネ基準を満たさない住宅。令和6年以降に新築の建築確認を受けた場合、住宅ローン減税の対象外。(令和5年末までに新築の建築確認を受けた住宅に令和6・7年に入居する場合は、借入限度額2,000万円・控除期間10年間)
※3.①年齢19歳未満の扶養家族を有する者又は②年齢40歳未満であって配偶者を有する者、若くは年齢40歳以上であって年齢40歳未満の配偶者を有する者(①又は②に該当するか否かについては、令和6年12月31日時点の現況による)。
※出典:国土交通省ホームページ

【その他の主な要件】
自らが住居するための住宅●合計所得金額が2,000万円以下住宅ローンの借入期間が10年以上
引渡し又は工事完了から6ヶ月以内に入居昭和57年以降に建築又は現行の耐震基準に適合等